英語
以後の英語の歴史はふつう 3期に大別される。
イギリスの採った植民地政策は間接統治であった。
つまり、エリート層をイギリス本国で教育を受けさせ、それぞれの植民地へ送り返した。
上層階級であるエリート層はみな英語で教育を受けたため、植民地行政では英語が支配的となり、独立後もこの状態が続く。
かくして、旧イギリス領（現在その多くはイギリス連邦に加盟している）では英語が公的に（政治・経済・教育で）使われるようになり、イギリスとこれらの地域の共通語になった。
である。
英語の発音と綴りの間の関係は、他のヨーロッパの言語と比べると一貫性に乏しい。
これは主に中英語時代である15世紀初頭に始まり、近代英語初期である17世紀初頭に終わった大母音推移という現象にも関わらず、印刷技術が普及していたために綴りが固定化して基本的に変更が加えられなかったことに起因する。
それ以前はnameはナーメと、timeはティーメと綴り通り発音されていた（というよりも発音どおりに綴られていた）が、ネイムやタイムという発音に変化したにも関わらず、neimやtaimなどと綴りが変更されることはなかったため、現在まで英語学習者を悩ませている綴りと発音の不一致が起きている。
以下に発音規則を示すが、例外も多い。
このことは、英語が他のヨーロッパ系言語から単語を借用する際に、多量の単語を元のつづりとあまり変えずに借用したことに起因する。
アメリカ合衆国もイギリスと同様に、国家の公用語に関する法的な文章が存在しない。
ただし州レベルでは英語を公用語とする州や英語とスペイン語を公用語と明文的に定める州もある。
初期の頃は西ヨーロッパ系（特にゲルマン系）の移民が多く、英語優位の状況が確保されていたが、次第に東欧・南欧系が増え、さらにアジア・中南米（ヒスパニック問題を参照のこと）からの移民が大量に押し寄せてくると、英語の地位が揺るぎかねないといった風潮が英語話者（アングロ・サクソン系）の間で生まれてくる（イングリッシュ・オンリー運動）。
英語は、他の多くのヨーロッパ言語が持っている名詞の格変化や動詞の人称変化のほとんどを失ったため、文中の格関係（誰が誰に何をどうするか）を語順に依存しており、したがって語順が固定的であり「文型」がはっきりしている。
英語の「英」とは、“English” という単語のポルトガル語訳 “ingles” の漢訳「英吉利」の略である（イギリスのイングランド地方をさす言葉と考えられる）。
「英吉利」については他に “Inglaterra” の漢訳とする説もある。
「英語」という語は「イングランド語」の略だが、日本ではフランス語やドイツ語など他のヨーロッパ発祥の言語と違ってこの言語のみ略称が一般的に通用している。
一般動詞(ordinary verb)は、法(mood)、数(number)、人称(person)による活用をほぼ消失しており、三人称単数現在形で"-(e)s"が付されるだけである。
時制(tense)による変化は不規則変化動詞においては現在形、過去形、過去分詞形でそれぞれ変化するが(例：rise/rose/risen「昇る」)、規則変化動詞では過去形、過去分詞形に"-ed"語尾が付されるのみとなる(例：walk/walked/walked「歩く」)。
また、動名詞(gerund)・現在分詞(present participle)においては全ての動詞において原形(bare form)に"-ing"語尾を付すれば良い。
ランドルフ・クァーク (Randolph Quirk) は付加語A (adverbial) を加えた考え方を提唱している。
付加語 A は修飾語 M とは異なり省略することができない。
この考えでは従来の5文型にSVAとSVOAという文型が加わる。
また第2文型のうちVがbe動詞の場合を特別に扱う考えもある（つまりS be C）。
またA・S・ホーンビー (A.S. Hornby) は第3文型、第4文型、第5文型のOやCが不定詞や分詞や動名詞やthat節の場合などで細かく分類した文型を提唱している。
一方、英語を「話す」、「聞く」能力を特殊技能と見なす傾向が、日本には認められる。
これは、日本ではイギリスの植民地であった国々とは違って、大学の講義が英語ではなく母語（日本語）で受けることができること（母国語で講義を受けることのできない国の方が多い）、英語を母語とする外国人が1%も国内に居住していないなどの複合的な要素によって、日本国内では英語を話す、聞く必要性に乏しいためである。
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